● 日産復活の糸口となるか？ 新型EVリーフを発売
日産自動車が8日、電気自動車（EV）「リーフ」を8年ぶりに刷新して、日本国内で販売することを発表した。新型リーフは、経営再建に向けた日産の世界戦略車の第1弾として位置付けられ、まさに“社運を懸けた”市場投入となる。
3代目となる今回の新型リーフは、次世代のクロスオーバーEVとして全面刷新。2010年に発売された初代リーフから15年間、グローバルで70万台以上（日本で18万台）販売して積み重ねたEVの知見を最大限に生かして開発されたモデルだ。
具体的には、容量78kWh（キロワット時）の電池を搭載し、航続距離は最長702kmと現行モデルから5割増加させた。わずか15分の充電時間で250kmの航続が可能といい、EVの難点である航続距離と充電時間に対応した。また、価格も518万8700〜599万9400円と抑えた。補助金も活用すれば「430万円程度から（購入が可能）となる」（磯部博樹チーフビークルエンジニア〈CVE〉）とし、さらに「来年2月頃には55kWhの電池を搭載した普及モデルも発表する予定で、こちらは350万円程度となる」（同）と、2段構えの価格戦略を示した。
日産にとってリーフは、元々大きな期待を背負って開発されたクルマである。10年に発表された初代リーフは、当時のカルロス・ゴーン社長が「ゼロ・エミッション時代に先駆けて、日産の技術を結集させた日産初の量産EVだ」と意気込み、日産がEV戦略で世界覇権を握る野望を披歴した。
だが、初代リーフは、EVインフラの国内整備の遅れに加えて、200km程度という航続距離の短さやバッテリーの耐久性などの面でEV商品としての課題があった。特に、中古車になると商品価値が大きく落ちるため、日産販売会社が苦労したという話も多く聞かれるなど、発表時の華々しさは時間の経過とともに薄れていった。
17年には2代目のリーフを投入し、航続距離を400〜450kmと延ばしたほか、運転支援技術の「プロパイロット」を搭載するなどしたが、ゴーン氏の逮捕など日産経営陣の混乱の中で、話題に上ることが少なくなった。また、世界では、新興の米テスラがEV市場を席巻するようになり、中国でも国策でEV振興が図られる中で、BYDといった競合EVメーカーが台頭していった。
そうした状況下で、乾坤一擲（けんこんいってき）の思いで投入するのが今回の新型リーフだ。
しかし、気になるのが、世界のEVシフトの潮流がここへきて一気に逆転し始めているということだ。トランプ米大統領の環境政策は、EV普及に歯止めをかける格好となっているほか、一時は脱炭素に向けてディーゼル車からEV転換になびいていた欧州も、風向きが変わって独メーカーを中心に現実路線としてのHV（ハイブリッド車）重視に傾いている。いまや、EVが主流なのは中国だけだが、その中国といえどもNEV（新エネルギー車）の中では、純粋なEVでなくPHV（プラグインハイブリッド車）が注視されてきている。
そうしたトレンドをみると、日産の新型EVリーフが「日産再建の切り札」「社運を懸けた新型車」と言われても、いまひとつピンとこないのが正直なところだ。果たしてEV逆境の時代に、苦境にあえぐ日産が乾坤一擲の新型EVを投入して、“日産復活”への糸口になるのだろうか。