2025年は多くの人々の役割が入れ替わった年だった。
真っ先に思い浮かぶのが、首相が石破茂氏から高市早苗氏に交代したことだ。下馬評では小泉進次郎氏が新総理になると見られていたが、予想を覆して日本初の女性首相が誕生することになった。【写真】「秀逸すぎる」と絶賛された《吉沢亮の謝罪文》。その後は大きな活躍を見せたアメリカ合衆国では、1月にバイデン氏に代わって、トランプ氏が2度目の大統領に就任し、1期目に勝るとも劣らない、物議をかもすような政策を行っている。
政治の世界だけではなく、産業界、芸能界でもこの1年は絶えず大きな動きがあり、キーパーソンの入れ替わりが激しい1年だったと言えるだろう。
ただし、中身を見ていくと、新旧交代や世代交代といった類のものではなく、「旧旧交代」と言えるようなものだった。
■フジテレビの不祥事は、系列局にも波及
まずは、今年起きた企業の動きを見ていきたい。
年始から年末に至るまで、世間を騒がせたのはテレビ局がらみの不祥事だった。
1月にはタレント・中居正広氏による元フジテレビ女性アナウンサーへの性加害騒動を受けて、フジテレビの港浩一社長と石原正人常務(どちらも当時)が記者会見を行った。
しかし、参加できる記者を限定してカメラも入れないやり方や、記者の質問に十分に応えない態度が激しい批判を浴びた。
フジテレビは後日、再度会見を行ったが、そこで嘉納修治会長と港社長が引責辞任した。その後、長年にわたりフジサンケイグループに君臨にしてきた日枝久氏はじめ、親会社のフジ・メディア・ホールディングスとフジテレビの取締役が総辞職することとなった。
新たに就任した経営陣は、女性や比較的若い人たちも多かったが、アクティビストのダルトン・インベストメンツが提案した取締役は株主総会で全員否決される結果となった。
その後も、フジテレビおよび親会社のフジ・メディア・ホールディングスの取締役の安田美智代氏が11月に不適切な経費精算によって辞任に追い込まれた。3月の取締役刷新人事で就任して間もなくの出来事だった。
フジテレビ系列局にも激震が走っている。関西テレビでは、4月に大多亮社長が引責辞任したほか、5月に喜多隆専務が性加害疑惑で辞任した。
つい先日の12月24日には、同じくフジテレビ系列の東海テレビ・小島浩資会長が週刊誌に「セクハラ疑惑」を報じられていた問題について、調査委員会の報告があった。