災害時のSNSはデマ拡散などの負の側面がある一方、物資や人の支援を“つなぐ”力も持つ。まもなく発生から2年となる能登半島地震では、SNSを起点に数日で仮設トイレが届き、民間拠点には1500人超のボランティアが集まった。SNSを通じて支援の輪を広げた当事者の声や、その活用法を発信する専門家の話から、災害復興におけるSNSの可能性と課題を探る。（取材・文：島田龍男／Yahoo!ニュース オリジナル 特集編集部）
石川県輪島市三井町で宿泊施設を運営する山本亮さんは、2024年1月1日の能登半島地震の発災時、東京に帰省していた。発災直後は、能登各地にいる知人たちが上げるフェイスブックの投稿やLINEグループでのメッセージが現地の状況を知る主な情報源だったという。
「電話はつながらないし、あまりかけないほうがいいとも思いました。相手の充電を減らすことにもなるので。それに、遠隔から何ができるかも見えてなかったので、こっちから積極的に連絡するってことはしてなかったですね。地域のグループの中の1組が、同じく帰省で能登を離れていたので、その方々と連絡を取り合って、帰ったらどうするか、どう戻るかみたいな話をしていました」
発災から1週間ほどしたタイミングで、現地に戻った仲間から「とにかく避難所のトイレの衛生状況がひどい」と悲痛な連絡が入る。仮設トイレすらなく、凝固剤で固める簡易トイレのみ。ゴミが回収されずに山積みとなり悪臭を放つことから、避難者のストレスは限界に達しており、電話の向こうでは怒号が飛び交うほどだったという。混乱する状況の中、行政からの支援もいつになるか不透明。山本さんは「みんな大変なのに、現地にいるわけでもない自分が声を上げていいのか」とためらいながらも、わらにもすがる思いでフェイスブックに「仮設トイレを必要としています」と投稿した。
「見つかるか全く分からなかったんですけど、本当に誰かに助けてほしいという気持ちでした」