ゴンチャ ジャパン（本社・東京都港区）が急速に店舗数を伸ばしている。
2024年末には176店舗だったのが、2025年末には200店舗を超えており、直近1年で20店舗を上回る大量出店を行った形だ。【画像】こんなおしゃれなゴンチャがあるの？ 店内の様子や提供しているケーキを見るコロナ前のタピオカブームだった頃のゴンチャの店舗数は、2019年末で57店舗だった。ブームの最盛期から4倍近くも店舗数を増やしており、その勢いは止まらない。「お茶」のカフェ業態で、まさに独り勝ちとなっている状態だ。
しかし、ずっと順調だったわけではなく、厳しい局面にも何度か立たされている。
特に大きな影響を与えたのは、2020年のコロナ禍である。テークアウトが中心だったタピオカ店は、駅前に店舗を構えることが多かった。しかし、感染拡大防止のため、ステイホームが求められ、電車に乗る人が激減。駅前の人通りが少なくなり、売り上げが立たなくなったことで、多くのタピオカの店が閉店した。
ゴンチャも無傷だったわけでない。例えば、コロナ前には連日のように長蛇の列ができていた東京・原宿の日本1号店が閉店している。
こうした苦境から脱するためのかじ取りを期待され、2019年12月にゴンチャ ジャパンの会長兼社長に就任した元日本マクドナルド社長の原田泳幸氏が、2021年2月に妻への暴行容疑で逮捕。その後傷害罪が確定し、退任してしまった。2021年10月に社長に就任したのが、元サブウェイ ジャパン社長の角田淳氏である。
本稿では、ゴンチャの快進撃を生んだ角田氏の戦略と、今後の展望について考察したい。
ゴンチャは2006年に台湾の高雄市で誕生した、世界最大規模のティーブランドで、世界で約2000店舗を展開している（2023年7月現在）。日本法人の設立は2015年3月だ。
ゴンチャの日本上陸が、当時タピオカブームが起こった要因の1つであったことは間違いない。
しかし、ゴンチャは初めから「タピオカの店」として売ってはおらず、お茶の専門店としてのスタンスを打ち出していた。
ブランド名「貢茶（ゴンチャ）」の由来は、“貢ぐお茶”。中国では、最高品質のお茶を皇帝に献上するしきたりがあった。つまり、「歴代の皇帝が愛したような最上級のお茶を、顧客に味わってもらいたい」という趣旨の店であり、タピオカはあくまでトッピングの1つだったのである。そのため、お茶の知識が乏しく、安価なティーバッグを使い、輸入の激安乾燥タピオカをお湯で戻して入れているだけの事業者とは、一線を画している。
タピオカ専門店が壊滅する中で、ゴンチャが力強く復活できたのは、新しいお茶文化の創造を目的とし、品質の高いお茶を提供してきたからだ。そのため、タピオカブームが去っても、お茶が好きな多くのファンが残った。
また、英国発祥のアフタヌーンティーよりも気軽にお茶を飲みたい人が通うイメージがあるため、高校生や大学生のような若い人も目立つ。コーヒーが苦手で、喫茶店やカフェに行きにくいと感じている人でも、お茶なら好きだという人も多く、ゴンチャはこうした人たちに新たな選択肢を提供したのである。